学資保険を解約した私の結論
結論から言うと、「保障と貯蓄を切り離して、今の時代に合った効率的な管理をするため」です。
上の子たちの時は当たり前のように入っていた学資保険ですが、保険や運用の仕組みを学んだ今、小学生の末っ子の分については「保険」ではなく「新NISA（投資）と現金貯金」の組み合わせで準備することに決めました。
過去の体験：上の子の進学時に学資保険に救われた
正直なところ、学資保険にはとても感謝しています。
上の子が大学進学で県外一人暮らしを始めた際、まとまった満期金は引越し代や家具家電などの初期費用として本当に心強い味方になりました。入学後の生活費や仕送り事情についてはこちらの記事でも書いています。
あの時の安心感を知っているからこそ、解約には勇気が必要でした。
しかし今の自分には、当時なかった「知識」があります。過去の形にとらわれず、今のわが家にとっての最適解をフラットに考え直すことにしました。
学資保険 vs NISA：何がどう違うのか
学資保険とNISAは、どちらも「将来に備えるお金の置き場所」ですが、性質がまったく異なります。
| 学資保険 | NISA（つみたて） | |
|---|---|---|
| 利回り | 0.1〜0.3%程度 | 長期平均3〜7%（商品による） |
| 元本保証 | あり | なし（元本割れリスクあり） |
| 途中解約 | 元本割れの可能性あり | いつでも引き出し可能 |
| 万が一の保障 | 払込免除あり | なし |
| インフレへの強さ | 弱い | 比較的強い |
学資保険の弱点は「低金利時代にインフレに負けやすい」こと。一方NISAの弱点は「元本保証がなく、暴落リスクがある」こと。
どちらかが絶対に正しいわけではありません。大切なのは「自分の状況に合った組み合わせを選ぶこと」です。
解約を決めたプロセス：まず「いくら戻るか」を確認した
解約を決める前に、まずは銀行で「今やめたらいくら戻るのか（解約返戻金）」を正確に確認しました。 自分の中での基準はこうです。
- 数万円のマイナスなら、勉強代として割り切って即解約。
- 10万円を超えるマイナスなら、一度立ち止まって再検討。
結果、幸いにも払込金額とほぼ同額が戻ってくることが分かり、迷わず手続きを進めることができました。
「解約したらいくら戻るか」という数字を確認することが、最初の一歩です。この数字を知らないまま悩むのは、答えのない問いに迷い込むようなものです。
状況別：解約を検討するかどうかの目安
| 状況 | 判断の目安 |
|---|---|
| 解約返戻金が払込額の90%以上 | 解約を前向きに検討できる |
| 解約返戻金が払込額の80%以下 | もう少し続けて様子を見る |
| 満期まで2〜3年以内 | 続けた方が損失が少ないことが多い |
| 子どもが小学生以下 | NISA運用期間が確保できるため切り替えやすい |
夫との合意：「保障」と「投資」を役割分けした
「世帯主にもしものことがあったとき、残りの払い込みが免除される」という学資保険のメリットについては、夫ともしっかり話し合いました。
わが家は他にも保険に加入していて、保障が重なっている部分がありました。
そこで夫には「保障は今ある保険でカバーできているから、教育費を準備する手段としては投資の方が効率がいい」と伝え、役割を分けることで納得してもらいました。
守りの戦略：目標400万円への「50:50」ルール
教育費は「使う時期」が決まっているお金です。入学前後にいかに費用が集中するかは、私立高校入学月の費用明細でも書いています。
大学進学時に万が一暴落が来ても慌てないよう、目標400万円に対して以下のバランスで備えます。
【末っ子の教育資金 準備方針】
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
目標額：400万円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
現金 50%（200万円）→ 守りの資金
投資 50%（200万円）→ NISAで増やす資金
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━現在は戻ってきた返戻金を自分のNISA成長投資枠に積み立てています。
2027年1月から開始予定の「こどもNISA」（税制改正大綱に明記済み）が整い次第、そちらへ移す予定です。
※制度の詳細は2026年中に確定予定のため、最新情報は金融庁の公式サイトでご確認ください。
自分の老後資金と子どもの学費を別々に管理することで、より確実に準備を進めています。
奨学金についてはこちらの記事でも書いていますが、できれば頼らずに済む準備をしておくことが、わが家の目標です。
子どもの年齢別：切り替えを考えるタイミング
- 小学生以下：運用期間が10年以上確保できる → NISAへの切り替えを前向きに検討できる
- 中学生：6〜9年の運用期間 → 現金多め（6〜7割）のバランスに
- 高校生以上：暴落リスクを考え、現金比率を8〜9割に高める
まとめ：家計の正解は、学びながら更新していい
長年続けてきたものをやめるのは、心理的なハードルが高いものです。
でも、「加入した時のベスト」が「今のベスト」とは限りません。
もし迷っているなら、まずは「今解約したらいくら戻るのか」という数字を把握することから始めてみてください。現状を知ることで、自信を持って次の一歩を踏み出せるはずです。
教育費の全体像が気になる方は、3人育児の教育費マラソン・シリーズ一覧もあわせてどうぞ。
▼あわせて読みたい
👉保険と投資は別物｜固定費の「聖域」だった変額保険を解約した理由
※本記事の情報は2026年4月現在のものです。NISAの制度・税制は変更になる場合があります。最新情報は金融庁の公式サイトでご確認ください。また、投資は元本保証ではありません。判断はご自身の責任でお願いします。
コメント